振替えってみると2月はよく勉強した。
3年間のブランクを解消すべく下記のセミナーを
Zoomなどのオンラインで受講。慣れると会場に行く必要もない
オンラインは気楽でいいもんだ。
・2/3:文化通信連続セミナー 第一弾
「デジタルと紙の新たな出版モデル」㈱メディアドゥ 新名副社長
・2/10:文化通信連続セミナー 第二弾
「持続可能な出版流通を目指して」㈱日本出版販売 奥村社長
・2/10:「出版界の不都合な「事実」に眼を向ける」主催:牧野出版、協力:新文化
小島俊一、大垣書店 大垣社長。
・2/11:「書店へのタブー無しの提言」主催:茶吉庵、協力:新文化
小島俊一、ウィー東城店佐藤店長、小林書店小林店主。
・2/13:「決算書が必ず理解できるようになる120分」小島俊一
・2/17:文化通信セミナー 第三弾
「書店を再生させる新たなビジネスモデル」㈱ポプラ社 千葉社長
・2/24:文化通信連続セミナー 第四弾
「これからの出版業界の見通し」㈱文化通信社 星野専務
3年間出版業界から離れていて、今回いろいろ聞いた感想は・・
事業環境はますます厳しくなっているが、登場するプレイヤーの
やっていることは、変わっていないように見える。
いや、まだ変えられずにいるというのが実情だろうか。
出版社、取次、書店というサプライチェーンが疲弊した今、
その再構築が急務なのは、すべてプレイヤーの共通認識なのだが、
その方法論となると
1)全プレイヤーの全体最適を求めるのか。
2)各自が手の届く部分最適から始める。 が百家争鳴・・
1)は日販、トーハン、出版社が主導し、いよいよ着手する段階。
一方2)はアマゾン、メディアドゥ、大手出版社が既に各自インフラを
構築させつつある。ご誤解を恐れずに言えば1)が全体最適を求める
あまり身動きが取れなくなっている間に2)の百戦錬磨のプレイヤー達が
着々と弱肉強食の世界を制している・・。
私は前職は取次(トーハン)だったので忸怩たる思いである。
しかし一方で、一企業として全体最適にそこまで拘る必要があるのか?
ここで言う「全体最適」は三者(出版社、取次、書店)の為のもので、
肝心の読者が「全体最適」の中から抜けているんじゃないか?
という疑問も湧いてくる。
文化通信連続セミナーのまとめで、こんな話も出た。
なるほど・・・状況は似ているか。
取次の状況は国鉄、専売公社の民営化に姿がダブって見える。
JR、JTへの民営化にあたり、組織規模縮小、コスト削減、人員削減、
ローカル線廃止・放出を実施した。取次は一企業としてすべてやるという
ことがいいのだろうか・・